ゲオが「セカンドリテイリング」に社名変更！3兆円超えのリユース市場

いつも使っているお店の名前が変わるとき、「なぜ？」と疑問に思うことはありませんか。
かつてビデオレンタルでおなじみだったゲオホールディングスが、2026年10月1日に「セカンドリテイリング株式会社」へと社名を変更する予定です。「モノを大切に使う」時代の流れに対応した、企業の大きな挑戦と言えるかもしれません。
今回はその背景や、リユース市場の拡大、私たちの暮らしとのつながりについて考えてみましょう。

なぜゲオは社名を変えるのか？

ビデオレンタルからリユースの主役へ
ゲオは1986年に創業し、全国にビデオレンタル店を展開してきました。しかし、動画配信サービスの普及によって、レンタル需要は縮小傾向に。その中でゲオは、中古品の買い取り・販売を行うリユース事業に力を入れ始めました。特に注目されているのが、古着や家具、ゲーム機などを扱う「セカンドストリート」です。

「セカンドリテイリング」に込められた想い
創業40周年を迎える2026年、ゲオは社名を「セカンドリテイリング」に変更する予定です。「second-hand（中古品）」にちなんだこの名前には、リユース分野で世界一の企業になるという強い決意が込められています。

「GEO（ゲオ）」の意味とは？
これまで使われていた「GEO」という社名は、ラテン語で「大地」を意味します。「地域に根ざした事業を」という想いから名づけられました。その名前から、次のステージにふさわしい新しい社名へとバトンが渡されるのです。

3兆円を超える巨大市場

日本のリユース市場は拡大を続けており、2023年には市場規模が3兆1,227億円に達しました。2030年には4兆円を超えるとの予測もあります。
物価上昇による節約志向や、環境への配慮、フリマアプリの利用拡大などがこの成長を支えています。

セカンドストリートの急成長

ゲオのリユース事業「セカンドストリート」は、2024年3月期に過去最高となる4,338億円の売上を記録しました。そのうち大部分がリユース関連であり、今や会社全体の成長をけん引しています。2025年4月時点での店舗数は国内外で1,000を突破し、今後さらに拡大が見込まれます。

年度	売上高（億円）	前年比増減
2020/3	3,051	-
2021/3	3,283	+7.6%
2022/3	3,347	+1.9%
2023/3	3,773	+12.7%
2024/3	4,338	+15.0%

リユースと私たちの暮らし

いらなくなった服やゲームをリサイクルショップやフリマアプリで売る。そして、それを別の誰かが使う。こうした「モノの循環」は、節約になるだけでなく、地球環境にもやさしい行動です。
セカンドリテイリングは、2035年度までに売上1兆円、店舗数5,000という大きな目標を掲げています。この動きは、リユースが社会にとって欠かせない存在になることを意味しています。

まとめ

• ゲオは2026年10月1日に「セカンドリテイリング株式会社」へ社名を変更予定
• 社名変更の背景には、ビデオレンタルからリユース事業への転換がある
• 日本のリユース市場は3兆円を超え、今後も成長が続く見通し
• セカンドストリートは国内外で1,000店舗を超え、売上も好調

企業が名前を変えるほどの大きな決断には、社会の変化が深く関係しています。リユースは、モノを「持つ」から「つなぐ」時代への転換点ともいえる動きです。自分の持ち物が、誰かの役に立つかもしれない。そう考えてみると、買い物や片付けの仕方も変わってくるかもしれません。
これからの社会や仕事を考える上で、「リユース」というキーワードが重要になるかもしれません。