なぜ今、ポケモンGO？コロナ禍を経て人気がV字回復した3つの理由

2016年に社会現象を巻き起こしたスマートフォンゲーム『ポケモンGO』。一度ブームが落ち着いた後も進化を続け、今では再び世界中で注目を集めています。
日本では2024年に宮城県仙台市で開催されたイベントが約74億円の経済効果を生み、世界では3都市合計で約288億円もの規模に達しました。

なぜこのゲームが再び人々を動かし、地域経済を潤す存在になったのでしょうか。。

社会現象から再ブームへ

『ポケモンGO』は2016年に登場した位置情報ゲーム（GPSを使って現実世界を歩きながらプレイする仕組み）です。リリース直後には世界で10億ダウンロードを突破するほどの人気を集めましたが、数年後にはユーザー数が減少しました。

流れを変えたのは、新型コロナウイルスの流行です。外出制限が続く中、開発会社ナイアンティックは「リモートレイドパス」を導入し、自宅にいながら他のプレイヤーと協力できる機能を追加しました。これによりプレイヤー同士のつながりが保たれ、新たなファン層も拡大しました。

その後も「いつでも冒険モード」や「デイリータスク」などの新機能が追加され、アプリを閉じていても歩いた距離が記録されたり、日々の挑戦が楽しめる仕組みが整いました。こうした工夫が一過性ではない持続的な人気を支えています。

地域を潤す『ポケモンGO』

『ポケモンGO』の再ブームが注目される理由は、地域に生まれる経済効果（イベントを通じて生まれる消費や税収の増加）です。2024年5月に仙台市で開催された「Pokémon GO Fest 2024 Sendai」では、経済効果が約74億円に達しました。主な経済効果の内容は次の通りです。

• 買い物など：約28億円
• 飲食費：約20億円
• 宿泊費：約6億7000万円

参加者の約91％が市外からの来訪者で、1人あたりの平均支出は約6万2,000円と試算されています。イベント期間中、ホテルの稼働率は大幅に上昇し、飲食店や商業施設もにぎわいました。
2017年の鳥取砂丘イベント（約18億円）や2024年の福岡市イベント（約42億円）など、他地域でも同様の効果が確認されています。

世界に広がる『ポケモンGO』経済

2024年には仙台、マドリード、ニューヨークの3都市でイベントが開催され、合計で約288億円の経済効果が報告されました。さらに2022年には、世界3都市で約3億ドル（約450億円）の経済効果と約7,960万ドルの税収増が記録されています。

こうした結果を受け、各国の自治体がイベント誘致に積極的です。2025年11月に行われた長崎市のイベントは、政令指定都市以外では初の開催となり、市職員が1年以上前から準備を進めました。長崎市長は「歴史ある街並みとゲームを通して観光の新たな魅力を発信したい」とコメントしています。

『ポケモンGO』イベントは、特定の会場に限定されず街全体を舞台にした周遊型です。これにより参加者が市内を歩き回り、飲食・宿泊・交通など多方面に消費が広がります。ゲームを通じた“地域回遊”は、観光の新しい形として定着しつつあります。

ゲームが創る新しい経済循環

『ポケモンGO』イベントは、プレイヤーの移動を促すことで交通・宿泊・小売・雇用など複数の産業を動かします。商店街は来店者増に合わせて限定メニューを販売し、地元企業はコラボ企画を展開するなど、地域全体が連動する仕組みが作られています。

また、自治体はイベントをきっかけにキャッシュレス決済やWi-Fi整備などのインフラを強化し、観光地としての魅力を高めています。『ポケモンGO』が示すのは、デジタル技術とリアルな地域経済が融合した“新しい観光モデル”です。

まとめ

• 『ポケモンGO』は2016年に登場した位置情報ゲーム
• コロナ禍で導入されたリモート機能が人気復活のきっかけに
• 2024年仙台イベントでは経済効果74億円を記録
• 世界3都市の合計は288億円、税収増加も確認
• 地方自治体が積極的に誘致し、地域観光の柱に成長
• ゲームが地域を潤す新たな経済循環モデルを形成

『ポケモンGO』『ポケモンGO』の事例は、「遊び」が経済に影響を与えることを実感できる好例です。人が動けばお金が動き、地域が元気になる。楽しみながら社会を支える仕組みがここにあります。

経済を学ぶとは、数字を覚えることではなく、社会の動きを読み取ることです。あなたの“好き”が地域の力になる。その仕組みを一緒に見つけてみましょう。