自分の国の将来「良くなる」と思う?

日本の若者、自国の将来「良くなる」15% 米英中など6カ国中最低 | 毎日新聞

 公益財団法人「日本財団」が実施した若者の意識調査によると、日本では自分の国の将来について「良くなる」と答えた割合が15%で、比較した6カ国中、最下位だった。日本財団は、自民党の裏金問題や経済の停滞がもたらす社会の閉塞(へいそく)感が影響しているとみている。

日本財団が行ったへの若者のアンケートで、日本の17~19歳の若者たちは自分の国の未来についてあまり明るく考えていないことがわかりました。このアンケートは、アメリカやイギリス、中国など、他の5つの国も含めて行われました。6カ国中で、日本の若者が「未来が良くなる」と答えたのは15%で、これが一番低い割合です。

©日本財団

回答から考えると、日本の結果がこんなに低い理由として、政治の問題や経済がなかなか伸びていかないことから、社会があまり変わらないと感じているからです。他にも、日本の若者の半分くらいは「自分は他人から必要とされている」とか「自分には誇れる個性がある」と思っていないことがわかりました。

日本財団の担当者は、「日本人の謙虚けんきょさや、何をしてもあまり社会に役立たないと感じてしまっている人が多いからかもしれない。」と言っています。

あなたはこの結果を見てどう思いますか?自分の将来が明るいもの、素晴らしいものであると思っているでしょうか。
わたしたちの生活や人生は世界や住んでいる国の状況に影響を受けます。経済と同じです。
それでも、自分が得意なこと、好きなことを磨いていくことで成長することはできます。景気が悪くても、ほかがまねできないような技術や考え方で成長している企業と同じですね。

調査の詳しい内容は、下の日本財団のページを見てみましょう。

https://www.nippon-foundation.or.jp/app/uploads/2024/03/new_pr_20240403_03.pdf

記事作成者

清水 裕矢 | Shimizu Yuya
清水 裕矢 | Shimizu YuyaProgress CFO / こども未来投資プロジェクト 代表理事
山口県防府市出身。大学卒業後に学習塾講師、パソコンインストラクター/営業を経て、外資系産業ガス企業に入社。以降、複数企業・複数業種の財務経理責任者・CFO歴任。こどもの金融リテラシー講座 CA$H! 講師/カリキュラム・テキスト作成。
「会計・IT・英語があれば、仕事に困らない」がポリシー。nine inch nailsやMetal Coreを愛聴。