アップル・グーグル・アマゾン…AI需要で米ビッグテック5社が増収増益！

AI（人工知能）が私たちの生活やビジネスのあり方を大きく変えています。
スマートフォンの音声アシスタントはAI技術を活用しており、話しかけるだけで検索や予定管理が可能です。また、AIを搭載したカメラは、自動で最適な撮影モードを選び、誰でも美しい写真を撮れるようになっています。
特にアメリカの巨大IT企業は、AIを活用してさらなる成長を遂げています。一方、日本のIT企業もAI技術を取り入れ、新たな可能性を模索しています。
アメリカと日本のIT企業のAI活用事例を紹介し、AIが未来にもたらす影響について考えてみましょう。

アメリカの巨大IT企業：生成AIとクラウドの成長

アップル：多角化戦略で安定成長
アップルは2024年10～12月期の純利益が7％増加し、約5兆5千億円に達しました（出典：アップル社2024年第4四半期決算報告）。iPhoneの売上は減少しましたが、タブレットやパソコンなどの他製品が好調で、安定した収益を維持しています。

アルファベット（グーグル）：広告とクラウドの強化
アルファベットは、検索広告やYouTube広告の売上増加により純利益が28％増加しました。また、AIを活用したクラウドサービスも急成長しています。

メタ（旧フェイスブック）：AIで広告収益を回復
メタはAI技術を活用し、広告配信の精度を向上させました。これにより広告収入が増え、純利益が49％増加しました。さらにメタバース事業にも投資を続け、新たな市場開拓を進めています。

アマゾン：AWSとAIで急成長
アマゾンのクラウドサービス「AWS」は、生成AI機能の強化により17％成長し、純利益が88％増加しました。企業のデジタル化が進む中、クラウド市場でのリーダーシップを維持しています。

マイクロソフト：Azureと生成AIで拡大
マイクロソフトのクラウドサービス「Azure」は33％成長し、生成AI関連ビジネスも好調です。同社はOpenAIと提携し、AI技術を商業化しています。

日本のIT企業：AI活用で新たな成長へ

AI技術が業績を支える日本企業
日本のIT企業もAI技術を積極的に導入しています。特に以下の企業は、AIを活用して市場の拡大を目指しています。
※（　）は証券番号

• HEROZ（4382）：AI SaaS「AIさくらさん」などの提供
• NEC（6701）：AIプラットフォーム「BluStellar」を活用
• インターネットイニシアティブ（3774）：AIを使ったネットワーク最適化
• NTTデータ（9613）：クラウドDCと生成AIソリューションの開発
• PKSHA Technology（3993）：自然言語処理や画像認識技術の強化
• アズーム（3496）：AIロボットによるオペレーション自動化

これらの企業は、生成AIやデータ分析を活用し、新たな価値創造に挑戦しています。

日本企業が直面する課題

日本では「2025年の崖」と呼ばれる問題があります。これは、企業が古いシステム（レガシーシステム）を使い続けることで、技術の進化に対応できず、経済損失が発生するリスクを指します。
経済産業省の試算によると、適切なデジタル化が行われない場合、日本全体で年間12兆円規模の損失が生じる可能性があるとされています。
また、AIを扱う専門人材の不足も深刻であり、特に中小企業ではデジタル化の遅れが大きな課題となっています。

AIがもたらす未来

一方で、AIは私たちの日常生活にも多くの恩恵をもたらしています。例えば、

• スマートフォンの音声アシスタント
• 動画配信サービスのレコメンド機能
• 自動運転技術

これらはすべてAIの力で実現されています。今後も新しいサービスが登場し、私たちの生活がより便利になっていくでしょう。

まとめ

• アメリカのIT企業は、AIやクラウドを活用して急成長
• 日本のIT企業もAI技術を取り入れ、新たな市場開拓を進める
• 日本には「2025年の崖」問題や人材不足といった課題

普段使っているアプリやサービスがどのようにAIを活用しているのかを調べてみてはどうでしょう。自分の使っているサービスやアプリは、アメリカのものであることが多いことに驚くかもしれません。
また、プログラミングを学ぶことで、将来的にこの分野で活躍するチャンスが広がります。学校やオンライン学習を活用し、まずは基礎から学んでみることをおすすめします。